先日、大阪を訪れた際、給与計算の勉強をしようと思って阪急大阪梅田駅にある紀伊國屋書店に立ち寄りました。
しかし給与計算について気になった本があまりありませんでした。
数も多くなく。
そんな状況から考えたことを今日は書いてみようと思います。
給与計算の専門書・実務書がない⁉
実際給与計算本は数冊ありましたが、出版年度が令和2年や令和3年などと少し古かったのです。
昨年出版された本もたしかにありましたが私には合いませんでした。
税法や社会保険は毎年のように法改正がありますので年度が少し古いと情報を自分で更新しなければなりません。
最近は頻繁に改正が行われますので2年前の本の内容が役に立たないということもあり得るわけです。
私が専門書や実務書を選ぶ時には、
- 図解や記入例が豊富であること
- 解説の文章がごちゃごちゃしていないこと
- その道の専門家であること（例えば、給与計算なら社労士など）
- ごく最近出版されていること
という基準を持っています。
しかし、お目当ての給与計算本をなかなか見つけることができませんでした。
最新刊であったとしてもカラーを入れすぎていて逆に読みにくくなっていたり図解を見ることで余計に混乱してしまったり。
結局最終的に2冊まで絞り込んだのですがモヤモヤが残りました。
【事務所お知らせ】給与計算に需要はないのか
結局給与計算本も自分に合うかどうかはまた別問題です。
ただ、税務関係の専門書・実務書に比べたらかなり少ないですね。
なぜか。
給与計算そのものはソフトがやってくれるのでそれを使いこなせたら大丈夫だろうということなのかもしれません。
専門家としての給与計算の需要があまりないのかもしれません。
ただ会社や事業主の給与計算担当者にとっては大切な情報でもあります。
それは専門家にとっても同じで、給与計算の流れは知っておく必要があります。
そもそも給与計算は税法や社会保険・労働基準法様々な法律が絡み合います。
労基署や年金事務所から調査を受けて誤りを指摘されることもあります。
最悪の場合は告発されるくらい重要な計算のはず。
そのため、給与計算ソフトを使う前段階の知識は入れておいて損はないはずなのですが…。
自分に合うようにカスタマイズ
もちろん古い年度の本でも読みやすかったりしたら買ってみるのもいいでしょうね。
その場合は最新年度の情報に書き込みをしてカスタマイズする必要があります。
もちろん最新年度の本であったとしても自分に合うように書き込みをしていくのも全然ありです。
最終的には給与計算ソフトがやってくれるわけですが、その理屈や流れは専門書や実務書で知っておきたいわけです。
今回買った本にも結局いろいろ情報を書き込んでおきました。
もし専門書がなかったら自分で作ろう
実は専門書や実務書がないというのは労基署調査や年金事務所調査も同じです。
たまたまその本屋で労基署調査に関する本を数冊見つけることができましたが年金事務所調査の本ってみたことがあまりありません。
その場合は、古い年度の本を買うかネットで情報を拾ってきてまとめることもあります。
ただネット情報はすべて鵜呑みにはせず、労働局や日本年金機構のホームページやパンフレットも入手してまとめていきます。
そう、専門書や実務書が出版されていなくても諦めないことです。
たまたまないだけかもしれませんがおそらく今後発売されることはないのかもしれません。
需要がないと出版社側が判断したかもしれません。
それを受け入れてしまうのではなく、業務にしたいのなら自ら進んで情報を探してくればいいんじゃないかなと。
実際、業務メニューである労基署調査や年金事務所調査の対応マニュアルは自分で作りました。
まとめ
もし専門書や実務書が出版されていなかったとしても入門書から膨らますこともできますし、ネットから肉付けすることもできます。
調べる癖をつけておけば対応できてくるはずです。
ただ給与計算本はもっと販売されていてもいいのにな、と思うところは正直ありました。
特に最新情報を加えた給与計算本を出版してほしいですね。
では。