今回は私が愛用している本のご紹介を。
大蔵財務協会から毎年出版される図解シリーズです。
いろいろな税目で出版されており、専門学校のテキストにも同じ図が収録されていたりもするくらい今ではメジャーな本になっています。
この中で税務職員時代から毎年お世話になっているのが図解源泉所得税です。
図解シリーズを毎年買っていた
税務署で若手のころは「とにかく図解シリーズを買って勉強しろ！」と先輩から口酸っぱく言われていました。
法人課税部門にいましたので、毎年法人税・消費税・源泉所得税は買っていました。
しかし、ある時期から源泉所得税担当が長くなるにつれ法人税と消費税は読まなくなりました。
開業後、税理士協同組合から年3万円分の本はいただけますので図解シリーズを改めて揃えるようになりました。
今は、相続税・贈与税、財産評価、法人税・消費税・源泉所得税があり、昨年は地方税と所得税は自腹で買っていました。
図解源泉所得税が手放せなくなった理由
図解源泉所得税を買ってみて使いやすいなと思う点を書いてみたいと思います。
「源泉徴収のあらまし」の補足教材
税務署から配布される冊子として「源泉徴収のあらまし」というものがあります。
冊子のわりにかなり詳細に書かれており、「まず源泉所得税を知りたいのならこの冊子を読むように」と言われたりします。
ただ詳細ゆえ文章で細かく書かれておりイメージがつきにくいのです。
そこで、図解源泉所得税を補足教材として使っています。
例えば、先日ブログにアップした非居住者から買った土地等の源泉徴収について、居住用なら源泉徴収は不要であると説明しました。
非居住者等から土地等を買った場合、サラリーマンでも源泉徴収されます
この内容を例えば勉強したい場合には以下のようなフローチャートが図解源泉所得税にはありますのでイメージがわきやすくなります。
「アドバイス」が効果的
図解源泉所得税にはところどころに「アドバイス」という枠で囲まれているところがあります。
こんな感じで。
アドバイスの部分は間違えやすいことが書かれているなと感じます。
「源泉徴収のあらまし」では特に強調されていませんので、このように表示していただけるのはありがたいですね。
実際、税務調査で指摘される内容もアドバイスを見ると分かります。
租税条約の取扱い一覧表
各国との租税条約での取り扱いが一覧表になっているので非常に使いやすいです。
例えば、使用料等に関しては、
- 相手国名（例：アメリカ）
- 限度税率（租税条約で定められている税率 例：アメリカは免税）
- 備考欄（技術上の役務を含むかどうか 例：アメリカはなし）
- 条項（12条など 例：アメリカは12条）
「租税条約に関する届出書」には租税条約の何条にあるから免除になる旨を記入する必要があります。
これを見れば、使用料の届出書なら「第12条」と記入すればいいんだなと分かります。
わざわざ各国の租税条約の原文を見なくてもいいというわけです。
使用料のほか、配当だったり学生だったりも一覧表としてまとめられています。
「源泉徴収のあらまし」にも掲載されている部分はありますがより詳細にまとめられていますので私はこちらを使用しています。
まとめ
実は図解シリーズの中で消費税だけはどうもなじめません。
アドバイスではなく「チェックポイント」という名前で注意点が書かれているのですが、細かすぎて分かりにくい。
情報量はかなり多いと思いますけどもう少しまとめてもらえたら分かりやすいのになと思ったりします。
図解シリーズも税目によって書き方・まとめ方が違うような気がしますね。
私は、
をメインにこれまで仕事をしてきました。
今後も買い続けると思います。
では。